国際協力

NPO法人IES国際交流支援協議会

日本のホームステイを普及させる仕組みを研究しつつ、ホストファミリー、観光ボランティア組織を構築出来るように準備をしています。

≫続きを読む

公益財団法人アジア女性交流・研究フォーラム（KFAW）

1990年10月20日、北九州市に創設されて以来、市内での活動はもとより国内外にまでその活動範囲を拡げ、北九州市の女性と他のアジア太平洋地域の女性たちの架け橋となっています。日本及びアジア地域の女性のエンパワーメント、男女共同参画を目指し、「まなびあう」「ふれあう」「たすけあう」をテーマに、事業活動を展開しています。

① 調査・研究事業 研究員研究、KFAW客員研究員による調査研究、KFAWアジア研究者ネットワーク活動を行い、調査研究活動を充実させるとともに、プログラム開発やセミナーなどの開催による研究成果の発信を行っています。実施した調査研究結果や外部の専門家による研究成果を広く共有・発信し、ネットワーク化を図り、実践的なプログラム開発に生かし、男女共同参画社会づくりに貢献しています。 ② 「アジア女性会議―北九州」等の国際セミナーの開催 アジア地域の女性たちが抱える問題をともに考え、相互理解と国際協力を通じてアジアの女性の地位向上を図るため、毎年国内外から専門家を迎え、講演、パネルディスカッションなどを開催しています。 ③ 広がる海外とのネットワーク 海外のジェンダー関連組織とのネットワークを構築し、交流協定締結等を通じて、日本及び他のアジア地域のジェンダー平等に関わる問題について、双方の課題や経験について交流を深めています。 ④ 情報収集・発信事業 情報誌『Asian Breeze』の発行、KFAWホームページやfacebookページの更新、海外通信員事業を実施して、アジア・太平洋諸国を中心とした海外についての情報の収集や発信に努めています。 ⑤ 北九州で学ぶ世界のジェンダー行政官たち（JICAセミナー） アジア太平洋地域を中心とした女性の地位向上に向けた取組みとして、1992年より、ジェンダー主流化政策をテーマとした研修をJICA から受託して、毎年実施しています。2002年にはJICAから「国際協力功労者賞」を受賞しました。これまでに89カ国343名のジェンダー行政担当官が、北九州市でジェンダー主流化政策を学び、世界でご活躍されています。（2014年度末現在）　 ⑥ 男女共同参画センター運営 北九州市立男女共同参画センター・ムーブ、北九州市立東部勤労婦人センター（レディスもじ）および北九州市立西部勤労婦人センター（レディスやはた）の管理運営等を指定管理者として行っています。北九州市の男女共同参画社会の推進を担う拠点施設3館を有機的に連携させながら、男女共同参画社会の形成に向けて各種男女共同参画事業を実施するとともに、ムーブフェスタや開館記念行事の開催、相談事業、情報事業等を行っています。

≫続きを読む

公益財団法人　京都府国際センター

多文化共生のための地域づくりとして、主に以下のことを行っています。（１）外国人住民への日本語学習支援（教室の開講）とボランティア研修や日本語教室の立ち上げ支援等の府域の日本語学習環境整備、（２）災害時、緊急時の外国人支援として、外国人住民や支援者を対象とした研修会や多言語対応のための訓練の実施、（３）教育分野において、外国につながりをもつ子どもや保護者を支援するための研修会の実施や冊子等の発行、（４）外国人留学生を対象に日本における生活・就職活動相談窓口を設置するとともにキャリア形成を支援するため企業・留学生の交流会の実施。

その他、府民の国際理解に資するためのセミナーやワークショップ、留学生と地域住民の交流を促進するホームステイ等を実施したり、ＪＩＣＡ京都デスクと連携しながら、イベント等を通じて国際協力団体の活動を支援しています。

≫続きを読む

特定非営利活動法人ハロハロ

世界中の誰もが魅力的に働き生きることのできる社会を目指し、現在はフィリピンの貧困地域の人々とのパートナーシップのもとに持続可能な仕事を持ち人間らしい生活のできる地域社会への発展を支えています。主に生計と教育への支援事業を同時展開し貧困の削減と次世代人材の育成にアプローチしながら、その活動の主体を地域住民におき、地域社会の発展に貢献できる住民組織作りを行い持続可能な活動への基盤を支えています。

また日本国内においては、豊かなライフスタイルへの啓発活動をユニークな形で展開しています。フェアトレードをテーマにしたコメディ映画や演劇の製作と上映、フィリピン事業地へのスタディツアーによる文化交流などを通して、広く一般の人々が楽しみながら国際理解や協力に関心を寄せられる機会づくりを行っています。

≫続きを読む

（特活）キ・アフリカ

キ・アフリカは、アフリカに行ったことのある人やこれから行ってみたいと思っている人など、いろいろな意味でアフリカに関心のある人々のさまざまなネットワークづくりをサポートする事、そして経済的な事情などで十分な教育を受けられずにいるアフリカの子供たちを教育面で支援する事を主な活動の柱とするNPO(特定非営利活動法人)です。

≫続きを読む

NPO法人ジャパンデンタルミッション

医師の居ない地域で歯の治療、衛生指導、地域と日本の小学校との文化交流や、青少年育成の活動をしています。

≫続きを読む

特定非営利活動法人ジュレー・ラダック

標高約4000m、ヒマラヤの秘境、北インドのチベット文化圏ラダック。厳しい自然環境にもかかわらず、氷河の雪解け水を利用して穀物を生産し、家畜の糞から燃料を、毛から糸を、という循環型のライフスタイルが営まれています。また、人々の心にはチベット仏教が深く根付いており、その穏やかな精神性が注目されていますが、近年グローバリゼーションの波が押し寄せ、様々な問題に直面している地域でもあります。

私たちは、ラダックと日本の交流を通じて、お互いの智慧を持ち寄り、伝統文化を大切にした環境に優しい社会作りを目指しています。具体的には、スタディツアーやホームステイなどの交流事業、環境に適した太陽光エネルギー支援事業、親を亡くした子どもたちなどへの教育支援事業などが挙げられます。

≫続きを読む

特定非営利活動法人「エルトゥールルが世界を救う」

映画化実現に向けて、寄付を募り活動して参りました。その結果、2014年4月に、映画「海難1890」の製作委員会に1000万円の寄付を行いました。最近では、「トルコをもっと知ろう」という事で、毎月第2水曜日に「トルコ勉強会」を開催しています。ここでは、毎回違った講師の方をお招きし、トルコについての勉強会を行っています。トルコと日本の間の単なる文化交流に留まらず、ビジネス上の交流が始まるべく、勉強会や懇親会を行っています。

≫続きを読む

特定非営利活動法人サードサポートプロジェクト

「日本文化」に関することであれば何でも助け合いの対象にしますので、実際はどこまで活動範囲が広がるのか、当人達も不明です。それだけ、日本の文化は奥が深いということなんです。わかり易いように、国際交流、住まい・食などの消費者問題と歴史や文化の調査研究、文化財の支援、農業等の支援、を主な活動としています。

≫続きを読む

公益財団法人　沖縄科学技術振興センター

当センターは、亜熱帯地域、島嶼地域等の有する諸問題等に関し、国際的視野に立って学際的、総合的に研究するとともに、国内外研究機関との共同研究や学術交流、研究機関相互のネットワークの構築、さらに、産学官共同研究や知的クラスターの形成を推進することにより、沖縄県の振興開発のみならず、日本及びアジア太平洋地域の学術・研究の振興に寄与することを目的としています。

≫続きを読む

特定非営利活動法人ウォーターエイドジャパン

現在、世界では、6億5,000万人の人々が安全な水を使うことができず、23億人の人々が衛生設備を使うことができません。1日に1,400人の子供たちが水と衛生を原因とする病気によって命を落としています。ウォーターエイドは、開発途上国の最貧困層に安全な水と衛生設備を届けることで人々の暮らしを変えていけるよう、水・衛生プロジェクトの実施、政策提言ならびに関心喚起に取り組んでいます。1981年の設立以来、2,100万人に安全な水を、1,800万人に衛生設備を届けてきました。

ウォーターエイドは、現地NGOなどの現地パートナー、ならびにコミュニティと連携しながら活動しています。それによって、細やかなニーズに対応することが可能になります。また、コミュニティが自ら設備・しくみを維持管理していくようになるので、より持続可能な効果をもたらすことができます。

≫続きを読む

公益財団法人新潟県国際交流協会

「ふれあい、わかちあい、ともに生きる。」をスローガンに、北東アジアを中心とする地域との国際交流及び国際協力の推進や、国籍や文化の異なる人々が互いの価値観を認め合い共に生きていく多文化共生社会の実現に取り組んでいます。

≫続きを読む

公益財団法人　松戸市国際交流協会

松戸市の歴史、文化、その他の特性を生かした国際交流活動を通して、市民の国際理解と友好親善を促進すると共に、同じ地域に住む外国人支援を推進し、もって地域における多文化共生社会の実現に寄与する事業を行っています。

≫続きを読む

特定非営利活動法人 very50

国境を越えて様々な問題に取り組む事のできる「ビジネス×社会課題解決」のバランスが取れた人財を育成する実践型プロジェクト「MoG」を運営をしています。MoG(Mission on the Ground)とは会社員、学生、フリーランサー、デザイナー達で構成される参加者が1つのコンサルティングチームとなり、 アジア新興諸国で社会事業家らが抱えている経営課題の解決に挑む実践型の教育プロジェクトです。

出発前の1～2ヶ月間、事前トレーニングを日本国内で行い、現地では“提案”のみの机上のコンサルティングにとどまらず、提案した戦術を“自ら遂行する”ことで、 事業の立案から現場での実践までのビジネスの流れを一通り経験します。 Mission on the Groundは、“日本での事前トレーニング＋新興国で問題解決の実践”一体型の教育プロジェクトとして2009年よりスタートし、現在では550人以上の卒業生がいます。

≫続きを読む

特定非営利活動法人 遠野まごころネット

　東日本大震災被災地の復旧から復興まで支援しています。発災直後は緊急支援（瓦礫撤去、物資配布、炊き出し等）に、今は「なりわい」づくり・コミュニティづくりを伴う地域振興に力を入れています。具体的には多目的農園「まごころの郷」の開拓、被災障がい者のための「まごころ就労支援センター」や複合コミュニティ施設「たすけあいセンター」「大槌みらい工房」の運営、「まごころサンタ基金」を通じた被災進学生への奨学金給付、「絆デザイン・魅力創造事業」での地域の産業支援、「三陸海の盆」「サンタが100人やってきた」イベントの開催などです。最近は、東日本大震災の後、ご支援してくださった全国そして世界中のみなさんへ恩返しするため、日本国内やアジア各国の自然災害被災地でも支援活動をしています。

≫続きを読む

特定非営利活動法人　ゆずりは学園

フリースクール、高校中退、不登校、ひきこもり、発達障害の対応

里山、里海の自然環境の保護と仲間作りを行っています。

≫続きを読む

特定非営利活動法人　ふれんどしっぷＡＳＩＡ

○　私たちは小さな団体で、しかもスタッフは全員が仕事とかけもちの社会人なので、大きなことはできません。しあわせを分かち合うことを合言葉に、何かをしてあげるというよりも交流するという感覚で活動を進めています。海外活動の主内容は子どもの教育や社会教育です。

○　フィリピンでの主な活動は、中部西ネグロス州のビナルバガン市にて、SDM（Servants of the Divine Mercy）という、地域のカトリック教会をベースとした互助会的な市民団体をパートナーとしています。フィリピンの多くの土地では、カトリックの教えが年中行事や文化を中心に生活の隅々まで行き渡っており、貧富の差が大きな社会の中での「社会的弱者」への活動にも宗教が大きな役割を果たしています。 私たちはこのSDMという団体と、青少年リーダーの育成活動と、小学校への学用品配布活動を行っています。青少年リーダーの育成とは、地域の人々に目を配り、その交流、支え合い、福祉のために働くことができるメンバーを育てることです。彼らは、他地域の青少年との交流の集いや、海岸清掃、貧困家庭へのクリスマス訪問、子ども活動の補佐などの活動を通して、コミュニケーションのしかた、奉仕の心、リーダーシップなどを学びます。 小学校への学用品配布は、毎年、SDMが選んだ市内の1校ないし2校に学用品を届けるというものです。上記の青少年活動メンバーが中心となって、現地で学用品をそろえ、仕分け、包装して準備し、日本からの会員とスタッフ訪問時（8月）に渡します。内容はノート、鉛筆、消しゴム、定規、ハサミなどです。この地域では、定期的に収入を得られる仕事が慢性的に不足しており、通学のための靴や服、学用品、昼食などを買うお金がないために学校から遠ざかるこどもが多いのです。 この他、同じく西ネグロス州内のMC-ARI奨学金（高校生）の支援、ROW（Rondalla On Wheels　車いす楽団）との交流などを行っています。 ○　タイでの主な活動は、北部チェンライ県にある暁の家（プロジェクトリーダー：中野穂積さん）への活動資金支援と交流活動です。暁の家は、タイ北部の山岳少数民族の子どもたちを山のふもとの共同生活の家に受け入れ、学校教育を受ける手伝いを1987年より続けています。現在までに255名が卒業、奨学金のサポートを受けた生徒は1000名にのぼります。 最近では、子どもたちの家庭の生活収入のために、コーヒー栽培を推奨、指導し、暁の家で加工、焙煎、販路開拓をしていますので、ふれんどしっぷASIAが日本国内での紹介販売を草の根トレードとしてお手伝いしています。イベント出店時に紹介したり、ワークショップを開いて、この生産者の生活や自然環境を大切にし、つながりを紡ぐコーヒーについての理解を広めています。

≫続きを読む

特定非営利活動法人ビザサポートセンター広島

メンバーのほとんどが行政書士で構成されており、「外国人のよろず相談役」をめざして、我々にとって一番身近なビザ（在留資格）の無料相談会を開催し、外国人本人、その家族や友人、就職先の職員の方など様々な方々からのご相談をお受けしています。今後はビザだけではなく、外国人を取り巻く多様な問題にも着目し勉強会を開催したり、国籍、民族、文化、言語などの垣根を越え、共に豊かに生きることのできる多文化共生社会の実現にも力を入れていきたいと考えています。

≫続きを読む

ＮＰＯ法人ネパール野球ラリグラスの会

野球が知られていないネパールに野球を広める活動を行っています。野球を指導するというよりは、野球をひとつの手段とした国際交流を目的としております。これまで、野球道具の寄付、指導員の派遣、現地指導員の育成、野球大会の開催などを行ってまいりました。

当会の活動理念は「協働」です。一方的な支援ではない、共に学び合い成長し合う国際交流を行っています。

≫続きを読む

NPO法人JUKE

グローバル化やITの発展により急速に多様化する現代において、”キャリアを考えること”のあり方にも大きな変化の波が押し寄せています。こうした潮流に対し、JUKEは学生が社会人の影となり、社会や仕事に対する認識を広げる「ジョブシャドウイング・デイ」を提供することで、誰しもがわくわくする未来を描き、人生を主体的に選択することが出来る世の中の実現に取り組んでいます。

≫続きを読む

認定NPO法人　地球学校（特定非営利活動法人地球学校）

地球学校は、外国人に対して日本語の学習支援および多文化交流を推進し、広く国際協力の増進に寄与することを目的に活動しています。大人に対しては「日本語教室」で、ボランティア精神あふれるプロの日本語教師が低価格で良質の日本語レッスンを提供しています。子どもに対しては「地球っ子教室」で、毎週土曜日、夏休み・春休みに、無料・無償で日本語や教科学習の指導、支援をしています。

特に知っていただきたい事業は「地球っ子教室」です。日本語を母語としない子どもたちの支援を充実するため、以下の活動を行っています。 ①教室開催：土曜教室・夏休み教室・春休み教室（約50回／年） ②教材作成：漢字教材・やさしい日本語書き換え教材 ③イベント：漢字ゲーム大会“漢字王決定戦”・社会科見学 ④研修：支援者対象「子どもの教え方を学ぶ」ほか

≫続きを読む

特定非営利活動法人じゃっど

ラオスの学校保健の支援をしている団体です。教師への健康教育、子供たちへの健康教育、学校設備、教材の充実を3本の柱として支援しています。

≫続きを読む

NPO法人クロスフィールズ

日本企業の社員を、アジア新興国のNPO等にボランティアとして派遣する『留職プログラム』を中心とした活動に取り組んでいます。日本企業のリーダー育成に貢献すると同時に、企業の力を使って現地NPOの課題解決を加速するというふたつの目的を持った取り組みです。この取り組みを通して、「社会の未来と組織の未来を切り拓くリーダーを創ること」というミッションを果たすことを目指しています。

≫続きを読む

特定非営利活動法人アクセス－共生社会をめざす地球市民の会

私たちが活動する国フィリピンでは、「10人に3人の子どもが、小学校すら卒業できない」状態にあります。この現状を解決するため、「子どもに教育、女性に仕事」を提供しています。2015年は、450人の子どもに初等教育のチャンスを、100人の女性に働くチャンスを提供する予定です。ただ、不足するモノやお金を提供するのではなく、チャンスを提供することで、子どもたちや女性が自らの力で問題を解決していけるよう力をつける、自立支援（エンパワメント）を大切にしています。

教育支援：幼稚園運営、小学校に通うための奨学金、給食提供、保護者会・子ども会の組織化、子どもの権利教育など 就労支援：フェアトレードによる仕事の創出、マイクロファイナンスによる仕事の創出 　 日本では、専門家にしかできない活動ではなく、「何とかしたいと思った人が、誰でも参加できる国際協力」をめざしています。現在、関西で年間100人のボランティアが活発に活動に参加しています。また、気軽に取り組める、中古の本・CD・DVD・ゲーム、書き損じハガキ、未使用切手などの物資を集めて寄付していただく活動も、その輪が広がっています。「あ、うちにも使っていない本やハガキがあるな」と思った方は、ぜひご協力をお願いします。

≫続きを読む

特定非営利活動法人ニランジャナセワサンガ

ニランジャナセワサンガは、北インド・ビハール州に暮らす子どもたちと村びとたちを支援する日本のNPO法人です。３つの学校・孤児院・診療所などをすべて無償で提供しています。これらの活動は、現地NGO「ニランジャナトラスト（Niranjana Public Welfare Trust）」によって運営されています。トラストは、当時18歳だったシッダルタ・クマルによって創設され、周辺の村々の子どもたちをあつめてニランジャナスクールから始まりました。自分が生まれ育った村の貧困解決のために、未来を担う子どもたちへの教育が何よりも必要だと考えました。そこで、以下の活動を行っています。

学校プロジェクト（ニランジャナスクール）】 1998年創設。ブッダガヤ周辺の17の村々から最貧困層の子どもたちを集め、13年間の教育を無償で提供しています。教育理念は『compassion and reality of life（思いやりをもって）、よりよい人生を歩むこと）』。３つの学校には約800名が勉強しています。 【孤児プロジェクト】 親がいなかったり、親に障害があったり、きょうだいが多くて育てられないなどの理由で、家庭で生活していくことが困難な男児25名が孤児院にて集団生活を送っています。 ※周辺の村々には、今もなお100名以上の孤児がいます 【無料診療所】 週に2回、旧校舎にてボランティア医師が村びとを診察しています。患者は1日20～30人、多いときは100人以上。雨季に、川が増水して渡れないなど交通手段が限られ、来られない患者もいます。（受診料はRs20ですが、特に貧しい患者からは受け取っていません） 【スジャータアシュラムプロジェクト】 裁縫技術を通した女性の自立支援を目的に、2008年スジャータ村とバサリ村でスタート。スジャータ村と合わせて、現在の生徒数約75名。針刺繍や足踏みミシンを使った製品の生産を行っています。 孤児院の一角で実施していましたが、2012年11月より、スジャータ村にセンターを設立し、スジャータアシュラムと題してより本格的に、裁縫教室、読み書きのできない女性のための識字教室、フェアトレード商品生産を行っています。 製品は、日本のサポート団体「nimai-nitai（ニマイ・ニタイ）」「チーム　ピース　チャレンジャー」より購入可能です。 ＊nimai-nitai（ニマイ・ニタイ）　http://www.nimai.jp/ ＊チーム　ピース　チャレンジャー　http://peace3hse.com/ 【インド植林プロジェクト】 荒れ地化、砂漠化が進む大地に水と緑と森を取り戻そうと、2012年に始まったのがこのプロジェクト。ゴンガリヤ村の７エーカーの土地に、１９２２本の植林と、有機農業もあわせて行うことによってアグロフォレストリーを実現しています。またマンゴー、プラム、ハーブ類など収入になる木々を育てることにより、将来的なトラストの自立運営の一助とすることを目標としています。 【奨学金プロジェクト】 ニランジャナスクールの卒業生を中心に、村の若者から高校・大学に進学する学生を応援するために、優秀な学生に学費の一部を支給しています。毎年平均10名～15名を支援しています。 【コンピュータ教室】 村の若者を対象に、職業訓練を目的として始まったプロジェクト。半年かけてコンピュータの成り立ちから基本的なソフトウェアの使い方、インターネットやメールのやり方を学びます。これまでに200名以上が受講しています。

≫続きを読む

特定非営利活動法人チャイルド・ファンド・ジャパン

フィリピン、ネパール、スリランカで、「スポンサーシップ・プログラム」という、１対１で現地の子どもを支援するプログラムを核に、今回のネパール地震への支援のような「緊急支援プログラム」や政府機関や国連機関に対し子どもの権利は暴力・搾取の無い世界を求めるなどのアドボカシー活動を実施しています。

≫続きを読む

NPO法人インターンシップ振興会

私達は、インターンシップ制度の定着と普及を目的として活動しています。インターンシップ制度とは、「国際的な教育制度」です。具体的には、研修先での実務を通して「技術・知識の習得」および「研修国の伝統

・文化・生活・習慣・言語を学ぶ」事を目的としています。 現在・４２ヵ国にて、下記のプログラムを実施しています。 ① 本格的なビジネスインターン ② カルチャーインターン ③ 動物インターン ④ ボランティアインターン ⑤ 宿泊・食事が無料提供されるプログラム ⑥ ウルルン体験プログラム

≫続きを読む

認定NPO法人Malaria No More Japan

我々の団体は、アメリカに本部を置く世界のマラリア制圧を目標とした団体です。本格的なマラリアに特化したNPO法人として日本では始めての団体。平成２７年６月１日付けで、認定NPO法人となりました。

　　 活動領域は、３つ。　アジア、アフリカでのマラリア対策としての現地支援、マラリアについての調査・研究と政策提言、さらに、アジアを中心とした地域でのマラリアの啓発活動を行っています。 日本では、マラリアは撲滅されて久しく（本土では昭和３１年、沖縄では昭和３８年にマラリア撲滅宣言をしています。）渡航者が海外で感染し帰国する輸入マラリアの症例は毎年５０から１００件くらいありますが、５０年以上、マラリアの国内での感染はおきていません。しかし、世界では、約２億人が毎年マラリアに罹病し、年間約６０万人（１分に一人の割合）が亡くなっています。その約８割がアフリカの５歳以下の子ども達です。そこで、我々の団体では、その事実を日本国内始め、アジア諸国でも広く認知してもらい、制圧にむけた対策の為、国、国際機関からの支援を促し、自らもそれを補完する形で、現地での支援を実施しています。 具体的に、アフリカでは、タンザニアで予防の為の蚊帳を配布、ザンビアでは、簡易診断キットと抗マラリア薬の配布、さらに、アジアでは、インドネシアでマラリア診断技術の向上の為、顕微鏡の寄贈や診断技術者のトレーニングなど、実施し始めたところです。

≫続きを読む

特定非営利活動法人TABLE FOR TWO International

【今日の食事は時空と空間を超えてあの子と分かち合う】　先進国の肥満や生活習慣病と開発途上国の飢餓の両方の問題に同時に取り組む、日本発の社会貢献活動です。健康に配慮した対象の定食や商品をご購入いただき、その代金のうち20円を栄養失調に苦しむ開発途上国の子どもの給食1食分としてプレゼントするプログラムを展開しています。

2015年現在、TABLE FOR TWO（TFT）の仕組みは日本のみならずアメリカやヨーロッパなど世界13ヵ国に広がりを見せています。日本国内では、680を超える企業・団体が参加し、これまでの7年間で、東アフリカとアジアの計9カ国に学校給食を届けて参りました。提供した合計の食数は約3,300万食、これは2万4000人の子どもの7年間分の給食に相当します。

≫続きを読む

特定非営利活動法人ピープルズ・ホープ・ジャパン

ピープルズ・ホープ・ジャパンは主に東南アジアで、現地の医療機関と連携して農村部に住む人たちが健康な生活を送るために必要な保健知識を教育しています。特に母子保健分野に力を入れており、母親が元気な赤ちゃんを産めるように必要なケアを受ける、つまり妊婦健診、安全なお産、産後健診、家族計画サービス等の推進を行っています。多くの途上国の医療機関は、医療設備、医薬品の不足のみならず人材不足が顕著であり、適切なサービスが提供できるようにするための支援も欠かせません。私たちは助産師トレーニングを中心に、医療機関への支援も行っています。また、村の保健ボランティアを育成し、医療機関の運営を助ける役割を担ってもらいます。現地の人を育成し、保健人材として活躍してもらうことによって現地に根付く活動を行っています。

現在はタイ、インドネシア、カンボジア、ミャンマーに現地事務所を置いて活動を展開しています。

≫続きを読む

特定非営利活動法人　WE21ジャパン

WE21ジャパンは、世界で起きている環境破壊・貧困の解決にむけて、気づき、考え、行動していく市民をひろげる活動を行う団体です。市民の皆さんから物品寄付をうけ、ボランティア参加で販売・運営するチャリティーショップ「WEショップ」を拠点に、リユースとリサイクルを進め、その収益でアジアを中心とした世界約30か国の人びととの民際協力を行っています。またこれらの活動から見えてきた、環境・貧困・人権などの問題について学ぶ“共育（ともいく）”、解決にむけた調査や働きかけを行う“政策提言”を進めています。

WE21ジャパンは、神奈川県全域で36のWE21地域NPOと連携し、WE21ジャパン・グループ全体の活動を推進しています。WE21ジャパンの団体名は、「WE」はWomen’s Empowerment（女性が力を付ける）の略で、女性たちが力を発揮して21世紀の世界を変えていこう、そしてこの輪を日本中に広げようという意味になっています。

≫続きを読む

特定非営利活動法人　日本オーガニックコットン流通機構

オーガニックコットンは、一般の綿花栽培で大量に使われる農薬に対してその自然環境面の害やそこで働く農業者への害について問題提起しています。農薬を一切使わない、遺伝子組み換えの種は使わない、という規制のほか、フェアトレードが守られていることが証明された原料（主に紡績糸）をオーガニックコットンと呼びます。当NPOは、輸入、生産、販売を行う企業のメンバー制にして製品を認定しています。

≫続きを読む

特定非営利活動法人 アフリカ支援 アサンテ ナゴヤ

アフリカの貧しい地域に住む人々が、健康な生活を営めるように医療支援・教育支援・自立支援を行うとともに、国内でも情報発信活動を行っています。主な活動としては、ケニア奥地・ビクトリア湖近くの農村ゲム・イースト村において、無料医療キャンプを実施し、現地ＮＧＯと連携してＨＩＶ／ＡＩＤＳ予防啓発活動をしています。

ゲム・イースト村は電気・水道・交通手段がなく、保健医療の恩恵からも隔絶されているような農村ですが、子ども達の笑顔が素敵な緑豊かな所です。

≫続きを読む

NPO法人デックタイグループ

増加している在日タイ人で、生活や手続きで困っている人がいます。それらの人々へ相談支援するとともに、移動大使館・医療相談への協力を行っています。また、互いのコミュニケーションを図りながら国際理解・国際協力を推進するため、日本語・タイ語・タイ料理・タイ舞踊・カービングなどの教室を開催しています。更に、国際交流イベントへのタイ料理出店やタイ舞踊披露、タイPOP演奏も行っています。

≫続きを読む

ＮＰＯ法人　アジアクラフトリンク

ミャンマーと日本のメンバーによる共同作業で地域産物の付加価値を高める事で、経済自立、人材育成を達成して、同時に活動の経費を生み出して質の向上を目指すサイクルを作り上げる活動です。そして活動の継続的な成長を目指しています。

世界には優れた地域特産物があります。しかし従来の方法では価値を生かし切れずに埋もれている物もありました。一方、日本人は物作りに優れた資質と経験があります。この２つの要素を組み合わせる事で、世界に通用する新しい価値を持った製品つくりをめざす、いわば一村一品運動を発展させることができます。現在ミャンマーにある世界に誇れる銘木や草木染に適した天然色素を利用して、日本の品質管理と機能的なデザインを組み合わせ、ミャンマーで丁寧に物作りしています。出来上がった木工実用品や草木染ショールは日本の専門家にも認められる品質レベルに育っています。 これらの製品を増やして、世界市場へ紹介し、地域産業の育成・発展を計画しています。 これらの前向きな支援によりモチベーションを向上させ、物心共に豊かな国際関係を築く夢に挑戦しています ミャンマーでは国の発展とともに国民が夢を持てるようになってきました。しかし、まだ挑戦の機会や経験が少ないのも事実です。世界に通用する製品作りの夢を共有し、協力することで双方の参加者のモチベーションを高め、かつミャンマーの市民から成功者を出すことで、夢の実現に導きたいと考えています。

≫続きを読む

特定非営利活動法人 国連WFP協会

　国連WFPの主な支援活動は以下の4つですが、活動の柱の一つとなっているのが「学校給食プログラム」です。（１） 学校給食プログラム　学校給食を支給することで、子どもたちの健全な成長を促すとともに、通学の動機づけとなり、教育の機会を拡げる。（２） 緊急支援　災害や紛争時には人々の命を守るために食糧を配給する。また、緊急事態発生時には、人道支援機関の物流をリードし、他国連機関やNGOなどの調整及び、支援物資の運搬をサポートする。（３） 母子栄養支援　乳幼児や妊娠・授乳中の女性に栄養強化食品を配給。（４） 復興支援　職業訓練を受けた人や働いた人に、食糧や現金等を支給。また、貧しい小規模農家に農業器具や研修を提供し、余った収穫物は適正価格で買い上げることで、自立を支援。

国連WFPは過去50年以上にわたり、世界中の途上国で学校給食を配給しており、2014年には、65カ国においておよそ1,820万人の子どもたちに給食を提供しました。学校給食プログラムの最終目標は、給食を提供している途上国の政府が国連WFPの給食支援から「卒業」し、自国の制度として独立した給食事業を継続的に運営することです。1970年からこれまでに、ポルトガルやシンガポール、ブラジル、トルコなど、38か国が支援を「卒業」し、現在は自国の給食制度を運営しています。 日本では国連WFPが給食を入れる容器として使う「赤いカップ」を目印に、学校給食プログラムへの支援を呼びかける「レッドカップキャンペーン」を2011年11月に開始しています。2012年4月より、協力企業が赤いカップのマークを付けた寄付付商品の販売を開始し、売上げの一部を寄付して下さっています。2013年度は17社にご協力頂きました。 　

≫続きを読む

特定非営利活動法人　日本救援衣料センター

日本の家庭では、十分着用できる衣料品が流行ではなくなったと感じたり、サイズが合わなくなったりして多く眠っています。また、ご家族や近親の故人となられた衣料品を処分したいが、廃棄するのではもったいないと感じておられる方も多くおられます。一方、海外では貧困や自然災害、紛争の被災者は衣料品が不足しているために、十分な衛生状態が保てない国や地域は現在でも多くあります。ご寄贈の衣料品を通年受付、海外の国や支援する団体を限定せずに、支援要請を受け、その受入団体が正しく衣料品を配布できる団体であることを条件として衣料支援を行っています。

≫続きを読む

公益財団法人　日本ユニセフ協会

日本ユニセフ協会は、ユニセフ本部との協力協定に基づき活動する、ユニセフ国内委員会の一つです。ユニセフ国内委員会は、現在先進国を中心に、日本を含めた36の国と地域に設置されていて、各国・地域において、ユニセフ活動の広報、募金活動、政策提言（アドボカシー）を担っています。

世界では、約5秒にひとり、5歳に満たない子どもが亡くなっています。その他にも、貧困のために学校に通えず働かざるを得なかったり、紛争下で誘拐されて兵士になることを強要されたり、まだ幼いうちに結婚を強いられたりと、世界には、苦しい立場に立たされている子どもたちが多くいます。 「世界のどこに生まれても、すべての子どもがその権利を守られ、もって生まれた可能性を十分に伸ばしながら成長できるように・・・」日本ユニセフ協会は、最も困難な立場にある子どもたちへの支援に重点を置きながら、世界中のあらゆる場所で、すべての子どもたちのために活動しているユニセフの活動を支えています。

≫続きを読む

認定特定非営利活動法人ハッピーステップス

現在ハッピーステップスでは、国内の高級ホテルから廃棄されている石けんをリサイクルし、国内外の貧困者に寄付する活動を進めています。団体の独自試算では約80のホテルから、年間280トンもの石けんが産業廃棄物として廃棄されている状況です。

2013年には約2トンの石けんを東アフリカのウガンダに輸送し、現地のNGOと協業で手洗いプロジェクトを行いました。2014年からは国内でのリサイクルを目指し、洗濯用粉石けんに粉砕できる機械を導入し、児童養護施設などに寄付しています。周囲のサポーターからは、「よくこんな面白いアイディアを思いついたね！」と言われています。

≫続きを読む

NPO法人GINA（ジーナ）

現在HIV/AIDSに対する関心は日本でも世界でも低下してきています。しかしタイでは、依然差別やスティグマに苦しんでいるHIV陽性者が少なくありません。これまで様々な観点からHIV/AIDSに取り組んできましたが、現在GINAが実施していることは次の３つです。

①タイ国内のHIV/AIDS孤児や患者を支援している小規模グループに対する支援。奨学金や寄付がメインです。 ②HIV/AIDS孤児や患者が作成した工芸品などの日本での販売。 ③タイのHIV/AIDSに関心のある日本人に対する見学やボランティアの助言・紹介。

≫続きを読む

NPO法人シニアライフセラピー研究所　亀吉

当法人は神奈川県藤沢市の鵠沼地域の福祉の向上を目的に活動しています。通称『亀吉』と地域の方に呼んで頂いています。現在は障がい者を対象とした就労支援事業所であるコミュニティカフェの運営、障がい者グループホームの立ち上げに力を入れていますが、介護保険や障がい福祉などの制度に拘らず、街の生きがい便利屋、移送サービス、子育ち支援、福祉よろず相談窓口など包括的な福祉サービス事業を行っています。福祉サービスと並び、力を入れているのはボランティア育成事業です。傾聴ボランティア養成講座、傾聴研究会、県や他自治体など外部への傾聴講師派遣、傾聴ボランティア団体の活動支援などを行っています。さらにボランティア活動として地域の住民自治を行う会議へ参加し、一住民として参加者の皆さんと共に、認知症をめぐる課題へのソーシャルアクションを試みています。内容は地域全体での認知症サポーター養成講座の開催や、認知症当事者会（認知症カフェ）としての『脳活倶楽部』や、『若年性認知症家族の会』などに関わっています。

また地域に開かれた勉強会として、福祉倶楽部＠鵠沼を月例で開催し、専門職に限らず福祉にまつわる課題についての講義や事例検討などで学びを深めています。 その他にはタイ・チェンライの福祉施設や山地民の集落や寮を訪ね、改めて福祉（幸せ）とは、を共に考える『海外福祉研修ツアー』の開催、ひとりでは旅行に出ることが出来ない方のための『夢をかなえるツアー』を開催しています。 多岐に渡る事業ですが、１０年目を迎えて振り返れば、すべては法人理念である「こころ」「出会い」「夢」を大切に、その都度地域にある課題やニーズと向き合い、活動を重ねてきた結果であると受け止めています。

≫続きを読む

特定非営利活動法人　にいがたＮＧＯネットワーク　（略称＝Ｎネット）

１．発展途上国への支援を目的とした県内ＮＧＯとの連携を強化し、各ＮＧＯの活動の普及啓発を図っています。　　２．流動的な国際情勢に即応するための調査研究を継続的に実施し、国際理解教育の促進を図っています。　　３．外国人と地域住民との円滑な共生を促進するための諸課題の解決に取り組んでいます。

　概ね以上３点を活動指針としています。

≫続きを読む

特定非営利活動法人サポートセンターどりーむ

障がい者アート（チャレンジド　アート）で　自立を支援する活動です。近年、障がい者アートは大きな注目を集めています。それは“福祉”から“芸術”へと評価されるようになったからです。彼らの作品は、大胆な構図、圧倒的な色彩、ひたむきさ・・・に溢れています。その価値を一般企業などのデザインに取り入れてもらうことで、安定的な収益を障がい者に提供できるのです。それを目指して活動しています。

≫続きを読む

特定非営利活動法人 ピースプロジェクト

「世界中の子どもたちの目を輝かせる」ことを目指した社会貢献プロジェクトです。これまで認定NPO法人AAR Japan［難民を助ける会］（http://www.aarjapan.gr.jp）を通じて、カンボジア、スーダン、ハイチ、ミャンマー、ラオスなどの支援現場で活動のサポートを展開しています。東日本大震災では発生直後に緊急支援として物資支援、炊き出しなどを行い、その後は子ども向けのイベントや国内外のキャンプなどを継続的に実施しています。

≫続きを読む

NPO Vハート（ベトナム障がい児者支援ネット）

私達NPO・Vハートは、ベトナムにおける知的障がいを持つ方々の社会進出の手助けを目的として2002年に日本の大阪で設立いたしました。自ら障害を持つ篤志家の方から「ベトナムの障がい児者のために」と受け取った募金が出発点となっています。

私達NPO・Vハートは、ベトナムに心を寄せる多くの方々のご好意を、ベトナムの障がい児者福祉に活かすことを目的に設立した非営利団体です。日本のこの分野での経験を生かし、人材を送り、ベトナムの人々と手を取り合いながら将来にわたって役に立つ支援に取り組んでいます。

≫続きを読む

NPO法人チルドレン・ホープ

貧困にあえぐ子供たちへ教育支援、生活の環境改善を進める支援、シングルマザーさんへ農業支援、医療費や生活サポート、自立のための手芸品作り指導、貧しい人々へ極真カラテ指導などです。

≫続きを読む

特定非営利活動法人バーンロムサイジャパン

バーンロムサイジャパンは、HIV母子感染孤児たちの生活施設として1999年チェンマイに開園した”バーンロムサイ” をはじめ、エイズ孤児たちや、タイ北部の恵まれない環境にある人たちを支援するNPO法人です。

バーンロムサイの運営を寄付だけに頼るのではなく、少しでも自立したものにしたい、との思いから “家業”として始めたものづくり。ゲストハウス運営も家業に加わり、子どもたちの将来の自立に向けた職業訓練の場、就労の場を提供することはもちろん、隣国からの難民や少数民族を積極的に雇用することで、北タイの地域社会に貢献しています。 「買うこと、宿泊すること」が自然と支援につながる、社会に循環をもたらす仕組みづくりを念頭においた活動をしています。

≫続きを読む

特定非営利活動法人エファジャパン

エファジャパンは、子どもが生きる力を存分に発揮できる社会をめざし、子どもの権利を実現するために活動しています。具体的にはベトナム、ラオス、カンボジアの三カ国で、主に子どものための教育支援活動を行なっており、各国の事情に合わせて、ベトナムでは障がい児の支援、ラオスでは図書館の設立・運営支援、カンボジアでは寺子屋教室事業を支援地の政府やパートナー団体と協働して実施しています。

≫続きを読む

認定NPO法人 日本ブルキナファソ友好協会

日本ブルキナファソ友好協会（略称JBFA）は、1995年、西アフリカの内陸国「ブルキナファソ」で、貧困・病気などに苦しむ人々を救済するために設立された、ブルキナファソ政府公認の友好協会及びＮＧＯ（民間活動団体）です。

NGOとしてはブルキナファソに於いての小学校の建設、深井戸の掘削など村落開発援助事業を展開しています。 友好協会としては、ブルキナファソの情報提供など周知に努め、両国間の懸け橋になるよう活動しています。 また、日本国内では小学校と協働でネリカ米の稲作（2004年より）、Skypeによる両国間児童のTV交流会（2011年より）なども行っています。 神奈川県で最初のNPO法人（後に千葉県に移転）で、全国で13番目、千葉県で最初の認定NPO法人です。

≫続きを読む

認定特定非営利活動法人アフリカ野球友の会

「キャッチボールで世界を平和に！」をスローガンに、野球という日本人にとっては身近なスポーツを通じてアフリカの国々との国際交流・社会貢献を進める活動をしています。キャッチボールは、ボールを投げる・受けるという動作を通じて自然と相手とのコミュニケーションを図ることができます。国際交流の基本はコミュニケーションを通じて相互理解をまず図ることにあります。アフリカといった遠い国々の人々とも身近な野球を通じて、キャッチボールを通じて相互理解を深めることができるのです。

日本国内では、在日アフリカ人のための草野球チーム「アフリカオールスターズ」の活動を通じて老若男女・国籍・野球の経験の有無を問わず誰もが楽しめる草の根国際交流の場を提供しています。また中古の野球道具の寄附を日本で募り、道具不足により野球がやりたくてもできないアフリカの子どもたちに寄贈する活動も行っています。

≫続きを読む

特定非営利活動法人Nagomi Visit

「世界中の旅人と食卓を囲むホームビジット」という事業を行っています。普段日本に住んでいる人(ホスト)が訪日旅行者(ゲスト)を自宅に招き、家庭料理を一緒に食べながら2～3時間の交流をする活動です。

全国でおよそ500世帯がホストとして登録をしており、子供がいる家族、ご夫婦、三世代世帯、一人親家庭、一人暮らしの方やシェアハウスなど、受け入れ側の構成は様々です。首都圏、関西エリア、その他地方で登録・参加されています。ゲストの参加者は、９割以上が日本に旅行でやってくる個人旅行者です。時々、日本に在住している外国人の方も参加することがありますが、その場合も自国から家族や友達が遊びに来た時に参加するケースが多く見られます。これまでの参加者数合計はおよそ1,900人。55カ国、様々な文化背景をお持ちの方が参加されています。一番多い国はアメリカ、次にオーストラリア、シンガポール、イギリスと続きます。年齢層も20代から最高で80代までの方が参加されていますが、30-40歳代の方が最も多いです。また、家族での参加（ご夫婦やお子様連れ）が最も多く、友達同士での参加も目立ちます。 異文化に対する強い興味を持つ旅行者と、異文化に触れる機会が少ない生活者。両者をマッチングし、そして短時間でもお互いに共感的理解を実現しやすい、同じ釜の飯を食うことで、個々人が気軽に、そして継続して異文化コミュニケーションの機会を得ることができる仕組みです。 この活動を通して、文化の異なる人同士がお互いを認め合い尊敬し合う「つながり」を世界中に増やすことを目指しています。この「つながり」を増やすことによって、外国人に対する思い込みや偏見、そして差別意識が減り、また日本に対する先入観が減ります。そして同時に、文化の異なる人同士の異文化理解が深まることで多文化共生社会を実現したいと考えています。

≫続きを読む

S.T.E.P.22

S.T.E.P.22では奨学生が希望する自由な活動を資金面、アドバイスなどを通じて支援しています。奨学生個々のレベルを考慮した最善の活動を実現することを目標に、前期の奨学生が主体となって奨学生を選考してサポートをする仕組みになっています。そして、既存の活動にただ参加するのではなく、自分で選択肢を作り出し、より自分がやりたい事を実現できることを目指しています。また、第1期生による造語である「ギフトネクスト」をその理念としており、独りよがりでない、自分以外の人にも好影響を与える活動を応援することを心がけています。

≫続きを読む

特定非営利活動法人 nature center risen（ネイチャーセンターリセン）

私たちは教育現場や地域における豊かな自然体験や自然科学を中心とした実践的な環境教育を通じて、それぞれの自由な感性の発露と科学的思考の深化を導き、自然との共生・持続可能な社会の実現に寄与することを目的としています。

≫続きを読む

特定非営利活動法人Hope and Faith International

私たちのミッションは、貧困などの問題を抱える人々が新しい希望と信頼をもって自立し、包み支え合う家族・コミュニティーを実現させることができるように教育的・福祉的援助を行うことです。

フィリピンにおいては、貧困地域の子どもたちが就学するための経済的な援助を行うだけでなく、健康増進、ソーシャルスキルを向上し、思いやりの心を育むなどトータルな人づくりを目指しています。ネパールにおいても、同様の子ども支援に加え、山間部の農村を対象として産業（農業）を開発し、地域全体が健全に成長、自立するための支援を計画しています。 また、これらの活動はすべて現地NGOとの連携で行い、現地の人々による活動を支援することに貢献しています。

≫続きを読む

特定非営利活動法人　CWS Japan

JCC2015は東日本大震災の教訓を世界の防災指針に反映するという目的で設立されました。特に原発事故から日本が学んでいる事は世界に対して発信されておらず、今後も起き得る世界の原発事故に対して日本がリスク削減のイニシアティブを取っているとは言えません。そこでJCC2015では世界の市民社会や国際機関などと連携し、災害リスク削減の観点から様々なアドボカシー活動をしています。福島からの教訓を世界に伝える活動の一環として、「福島１０の教訓」（http://fukushimalessons.jp/booklet.html）を発刊し、現在日本語版、英語版、フランス語版、韓国語版、英語版が入手可能です。

≫続きを読む

NPO法人　Bali Biodiversitas

　本団体は、インドネシアの政府認可Bali Biodiversitas(バリバイオダイバーシタス)財団の日本支部の位置づけとして非営利の活動をしており、日本国内からプロジェクト支援への企画、提案、実践を行っています。おもな活動は、アグロフォレストリー活動、フェアトレード活動、植林活動、環境教育活動で、ロジェクト地の現地の人々と共同した活動を展開し、密接なコミュニケーションを図りながら、かつ、研究者及び専門家との幅広いネットワークを通じておこなっています。インドネシアの現地の方々、つまりは県行政、村長、宗教関係の長、相互扶助組織の長、もちろん現地住民の方々、いずれの立場の人々ともコミュニケーションがゆき届いており、つねに役割分担の指導および周知が可能な体制を築いてきました。さらに、わたしたちが、活動連携している国立高校については、財団のスタッフがこの高校教師であり、教育と環境活動のカリキュラム体制も整っており、共同した活動を実践する関係にあります。

　また日本国内では、専門的実践手法の研究を行い学術的アプローチもしています。「専門知識を極め、かつ、地元民と共同して地に足の着いたプロジェクト体制を維持する」これがモットーです。わたしたちは、インドネシア共和国を主軸とした東南アジア諸国の環境問題の解決と、同時に経済活動の活性化を図りながら、かつ環境教育の推進もかねて、持続可能な形で広く公益に寄与することを目的とした活動を行っていきたいと思います。

≫続きを読む

認定NPO法人　おんがくの共同作業場

私たちは演奏会とそれに向けた練習の＜場＞を「演奏家」と「聴衆」が音楽の感動を共に創り上げる＜共同作業の場＞と考えています。私たちNPO法人は、この＜場＞を演奏者や聴衆に提供する運営母体です。複数の合唱団と聴衆と音楽家を結ぶ「おんがくの共同作業場」は、「演奏会の企画・運営」「プロ・アマオーケストラとの協力」「子どもの教育支援」「国際交流・国際支援」に携わる活動を行っています。

≫続きを読む

NPO法人 HERO

カンボジアに子ども達が無料で通える学校を建設しています。現地の各教育省と連携をとっているため、建設後の運営費や先生の人件費などは一切かかりません。設立から４年半で10校の学校を建設し、2,500人以上の子どもたちがHEROの建設した学校に通っています。

≫続きを読む

特定非営利活動法人新潟国際ボランティアセンター

私たちNVCの目的（Vision）は、「私たちNVCは、この地球上に作られた人と人との境界を越え、心に響き合う交流を通じて、幸せな未来に向かって助け合い育ち合うきずなを作るかけ橋となることを目指します。--- 私たちが考える「境界」：　国境、人種、宗教、世代の壁、経済格差 ---」というものです。これを達成するためにベトナムにて貧困層の大学生に対する奨学金支援事業、障がいを持っているこどもたちへの生活支援や自立支援事業、孤児院やシェルターで暮らすこども達の自立支援及びフェアトレード事業、ラオスにて農村支援事業（日本国際ボランティアセンターさんを通じて）、地元新潟で私費留学生に対する国民健康保険料助成事業、愛のかけ橋バザー＆フェスタ開催、地球を知る講座という講座を中心とした開発教育事業などを展開しています。

世界規模の課題について、新潟という地方に住む私たちも解決に向けて手を取り合って活動し、そしてそれが新潟の若者の人材育成などにも通じており、国際協力と新潟と言う地域の活性化の両立に向けて活動をしております。

≫続きを読む

特定非営利活動法人 リボーン・京都

当会は、日本全国から寄贈された着物地を教材に、洋裁や織物の技術指導を通して、途上国の女性や若者の経済的精神的自立を支援しています。1979年に発足して以来、ラオス、ヨルダン、日本を含め、述べ8カ国で洋裁指導を行ってきました。今までに約500名以上の訓練生が訓練を修了し、縫製工場で勤めたり、洋裁教師として雇用されたり、修了生自身でお仕立てを請け負うなど、自立への道を歩んでいます。2013年からは、ルワンダで「高度な洋裁技術習得によるライフ・エンパワーメント・プロジェクト」を実施中です。

活動の仕組みとしては、日本全国から寄贈された着物を、当会のボランティアの手によってほどき、洗いとアイロンをし、教材用の一枚布にします。これら着物地をパターンや糸や針などの資機材と共に洋裁訓練事業地に送付。当会から派遣した日本人洋裁専門家と現地で雇用した洋裁講師が、この教材を使って訓練生に洋裁指導をします。訓練生の完成作品は日本に送り返し、日本人洋裁指導責任者の評価を受け、結果を現地にフィードバックすると同時に、評価点数に応じて現地の貨幣価値で訓練生に仕立て代を支払います。また、先進国市場で通用するかを評価するために、日本やアメリカでのチャリティ展示即売会や当会販売店三田村に出展（＝バザー事業）し、その結果もフィードバックします。これらの販売で得た収益は、訓練生の仕立て代や活動の資金に活用しています。

≫続きを読む

認定NPO法人ムラのミライ

「環境・経済・人とのつながりのバランスが取れた社会を地域からつくる」ということを掲げて、日本と海外の両方で地域づくり・人づくりに取り組んでいます。町や市、あるいは昔からある集落といったコミュニティの人々が主役となり、地域のなかにある自然や伝統的な知識・技などという「地域資源」を生かして、未来に続く社会のモデルを創り出すことを目標としています。特に注目を浴びているのが、水・土壌の保全をしつつ有機農業を中心とした循環型の地域づくりに取り組む、インドの農村での活動です。

また、このような住民主体の地域づくりを担う人材を育てるために、講座・研修・アドバイザー派遣を実施しています。

≫続きを読む

ＮＰＯ法人チェルノブイリ医療支援ネットワーク

1986年4月26日に起きたチェルノブイリ原発事故から四半世紀以上が経ちました。しかし最大の被災国となったベラルーシでは、事故当時に世界中で報道されたような衝撃的な悲劇はないものの、今なお多くの人が甲状腺がんなどの病気に苦しんでいます。私たちはチェルノブイリ原発事故で被害を受けた人々への医療支援活動に取り組んでいます。ベラルーシの西都ブレスト州ブレスト市を拠点とし、日本の医師団を現地へ派遣して現地医療スタッフともに甲状腺がん検診や外科手術を行っています。

≫続きを読む

NPOアジア太平洋こども会議・イン福岡 　The Asian-Pacific Children’s Convention in FUKUOKA (APCC)

今年で27年目を迎える「アジア太平洋こども会議・イン福岡」は、『私たちAPCCメンバーは、OMOIYARIの心を持った地球市民となり、こどもたちの笑顔あふれる世界を実現します。』のビジョンの元に、アジア太平洋各地域から夏に11歳のこども達（こども大使と呼ばれる）を福岡に招聘し、ホームステイやキャンプなどを行い異文化交流を通じて、国際交流を推進する【招聘事業】、11歳の時に福岡に来たこども大使達が、その後同窓会組織を作り世界平和の夢実現と世界を舞台に活躍する“グローバルブリッジリーダー”を育む取り組みを行う【ブリッジ事業】、日本（福岡）のこども達を春、夏にアジア太平洋地域へ派遣し生活や文化を体験し異文化理解を深める【派遣事業】、小学4年・5年生を対象とし、国際社会に向かって日本人として、自分の言葉で語ることができ、国際社会でリーダーとして活躍できる若者を育てる【育成事業】の主に4つの事業から成る民間レベルでの草の根国際交流事業です。

≫続きを読む

特定非営利活動法人CODE海外災害援助市民センター（Citizens towards Overseas Disaster Emergency）

世界で多発する大規模災害に対して復興支援を行っています。支援内容は、耐震の普及、学校の再建、コミュニティーセンターの建設、ぶどう農家や漁師、遊牧民たちの生業再建などその国や地域での状況を考慮して支援を決めています。現地のニーズにあった支援を行うために大切にしているのは被災者の小さな声を聴くことです。この声を支援に生かすのがNGOとしてCODEが大切にしているところです。

≫続きを読む

NPO法人ASACカンボジアに学校を贈る会

【学校建設】校舎がなくてお寺を借りている学校、校舎はあるけれどぼろぼろで雨が降ったら使えないような学校がたくさんありました。そういう学校から要望を受け、最も困っているところから一つ一つ校舎を建設してきました（大規模修理も含みます）。

この20年間、他団体とも並行して精力的に学校建設を進め、カンボジア政府の基準を満たす校舎を一つも持たない学校は少なくなってきました。 しかしカンボジアの学校の多くが2交代制であることを考えると、現在本格的には行われていない体育、音楽、図画工作なども含めて十分学べるようにするためには、教室も教師も足りないことが分かります。これまで教員室、図書室がなかった学校では、その設置の要望も強くなっています。 中学校の進学率も徐々に上がってきました。応急に開設したため、校舎がなく小学校を借りているところもあります。これらの対策は急務です。 校舎建設費用は、総費用を教室数でならすと平均13,000ドル（120円/ドルの場合156万円）です。たとえば3教室の場合39,000ドル（468万円）、4教室の場合52,000ドル（624万円）です。 【成人識字教育】ポルポト時代に学校に行けないまま大人になってしまった人々、貧しさのため学校を早くに中退してしまった人々が、様々な困難を抱えながら生活しています。意味もわからず借金の契約書にサインしてしまう、薬や農薬の注意書きがわからない、などなど。 私たちがそういう村で識字教室を開催できることになると、皆大きな期待をもって応募してきます。とはいっても昼間の労働の後に暗い夜道を半年間通い続けるのは簡単なことではありません。それでも読み書きできるようになりたい、という強い動機が支えとなり、夫に子どもの面倒を見てもらうなどの協力を得て学び通します。そのようにして修了した受講生の顔は自信をつけて輝き、次のステップを踏み出すことができるようになります。養豚、養鶏、縫製、小間物屋（村ではスーパー）、充電屋など新しい仕事を始めて、家計を安定させる人も次々に生まれています。教育の大切さを身をもって知り、子どもへの教育にも目を配れるようになります。 少しずつ、少しずつですが村が変わり始めています。 【図書支援】村の学校では教科書以外の本に接したことのない子どもたちがたくさんいます。村に書店などなく、もちろん家に本もありません。私たちが支援しているすべての学校に図書館・図書室を設置したいと思っていますが、すぐに実現できない学校には本棚＋本のセットを届けるようにしています。届けに行って本の読み聞かせをすると、子どもたちは身を乗り出して食い入るように見つめ、終わると拍手をしてくれます。 6～7万円で本棚と約300冊のクメール語の本を買うことができます。支援している学校の中でまだ図書が全くないか、あっても数が少ない学校に順次届けています。

≫続きを読む

特定非営利活動法人 ANT-Hiroshima

ANT-Hiroshimaは、平和都市・広島を活動の拠点とし、原爆という悲惨な戦争の歴史と、そこから立ちあがったヒロシマの経験を世界各地の人々に伝え、次世代の平和構築の担い手を育てることを目的に、平和教育活動、平和文化交流、国際協力活動などを行っているNGOです。「世界の、そして1人1人の平和づくり」を目指して、国内外の研修生の受け入れや平和教育講師の派遣、Sadakoの絵本プロジェクトやアフガン難民支援などに取り組んでいます。

（活動詳細はコチラ→http://www.ant-hiroshima.org/project.html）

≫続きを読む

NPO法人 Class for Everyone

Class for Everyoneは、世界中のどんな場所に生まれても子ども達が自分の価値を発揮できる世界を目指し、途上国に平等な教育機会を創出することをMissionに掲げ活動を展開する国際NGOです。平等な教育機会創出に必要なツールをインターネットと考え、主に日本で余っているデバイス機器をリユースし、途上国でICT教育に活用するための仕組み作りを様々な団体や企業と協働で実施しています。

≫続きを読む

特定非営利活動法人エチオピアの未来の子供

エチオピアに消防車や救急車、使わなくなった洋服などを送っています。また、国内、海外の環境保全にも取り組んでいます。

≫続きを読む

特定非営利活動法人TICO

特定非営利活動法人TICOは、アフリカのザンビア、アジアのカンボジアにおいて医療・農村開発などの国際協力活動をおこなっているNGOです。TICOは1993年に創設され、2004年11月に法人化されました。1997年にはザンビアでの支援を開始しました。首都ルサカの貧困地区において、栄養失調の子どもを持つお母さんへの栄養・衛生改善教室事業、そして働くお母さんを支援するため保育園・学校の支援を行いました。

また、2002年のザンビアを含む南部アフリカ大干ばつを期に、農村地域においてWAHE(ワヘ)：Water（水）、Agriculture（農業）、Health（保健医療）、Education（教育）を組み合わせた持続可能で干ばつに強い農村を作ろうとのコンセプトのもと、農村地域住民の自立を支援するプロジェクトを実施しています。井戸の掘削や水タンク設置の支援、環境に配慮した農業支援、診療所建設や地域保健ボランティアの育成、そして学校への教材支援などを行ってきました。現在は、保健医療分野をメインに住民自ら守り向上できる地域を目指し活動を続けています。 2008年からはカンボジアでも活動を始めました。カンボジアでは都市部での交通事故が増加しています。そのため、TICOと香川県高松市の公益社団法人セカンドハンドとの協働で医療従事者救急医療対応力向上事業及び住民啓発事業を行っています。 そして当団体の拠点である徳島では国際協力の勉強会である「地球人カレッジ」、地球規模の課題や国際協力について学ぶ場を提供しているTICO合宿を行っております。さらに、地域の小、中、高校、大学等へTICOから講師の派遣を行い、ワークショップや国際協力に関する講演などを行っており、地域の方々とみんなで国際協力を考える機会を作っております。

≫続きを読む

アーシャ＝アジアの農民と歩む会

アーシャ＝アジアの農民と歩む会は、北インド・ウッタルプラデシュ州アラハバードにあるサムヒギンボトム農工科学大学・継続教育学部（マキノスクール）を拠点として、周辺農村住民に対し、農業・保健・教育・人権などの問題を解決する為の人材育成を行っています。

農村の抱える問題は非常に多岐に渡る為、活動の幅も次第に広くなっています。様々な活動の中でも、特に長く力を注いでいるのは農業の分野です。現地では、農薬や化学肥料の大量投入によって土が疲弊し、環境汚染による健康被害が報告されていました。アーシャでは環境に優しく、化学肥料や農薬に頼らない持続可能な有機農業技術の普及を目指しています。継続教育学部では、持続可能な農業・農村開発コース（SCSAD）という10か月コースを毎年開催し、農業・農村開発に従事する農村リーダー、NGOワーカーの人材育成を行っています。また、自分達では加工や販路の確保が難しい農村住民の生活安定の為に、有機農業組合の設立・運営を支援しています。最初は半信半疑で組合に参加した農家の方々も、今では積極的に組合に関わり、非常に活気が出てきました。

≫続きを読む

NPO法人こどもたちのアジア連合

北東アジア地域に暮らす各国の子どもたちの信頼関係を構築していきます。具体的には、日本、韓国・北朝鮮、中国、モンゴル、ロシアの子どもたちと1週間程度のキャンプ生活を体験しながら、お互いの違いや共通点などを具体的に理解していきます。地球的規模で思考し行動できるグローバルな人材育成に取り組んでいます。とくに、子ども時代は先入観や偏見が少ないので、お互いの違いを違いのまま受け入れ尊重し、楽しむことができるのです。子どもたちに国の歴史を背負わせないで、まずは一緒に遊ぼう！という趣旨です。

≫続きを読む

特定非営利活動法人　ハンガー・フリー・ワールド

飢餓に苦しむ人々が自分たちの力で食べものを得られるよう“自立”を支援しています。バングラデシュ、ベナン、ブルキナファソ、ウガンダ、日本で活動し、海外においては栄養改善や教育、保健衛生、収入創出、ジェンダー平等の推進、環境の分野で、住民主体の地域開発に取り組んでいます。また国内外では、飢餓の現状を知らせる啓発活動や、飢餓を生み出すしくみを変えるためのアドボカシー、飢餓をなくす人材を育てる青少年育成の４つの活動を行っています。

≫続きを読む

特定非営利活動法人 APLA

APLAとは、Ａｌｔｅｒｎａｔｉｖｅ Ｐｅｏｐｌｅｓ Ｌｉｎｋａｇｅ ｉｎ Ａｓｉａの頭文字をとったもので「人びとのつくるもうひとつのアジア」という意味があります。フィリピンのネグロス島という砂糖キビのプランテーションが島の大半を占める島がありますが、80年代に起きた砂糖の国際価格の大暴落でネグロス島の子どもたちに飢餓の危機が起きました。このときの緊急支援運動が出発でAPLAの前身の日本ネグロス・キャンペーン委員会（JCNC）がスタートし、その後、フィリピンの農民の自立支援へとシフトしました。3.11の震災以降は、被災地・福島の活動としてバナナ募金など実施しています。

≫続きを読む