NPO法人いたみ医学研究情報センター

この活動について教えて下さい

「長引く痛み」や「頑固な痛み」に対しては、インターネットの普及に伴う情報氾濫により、科学的根拠の乏しい症状緩和広告が多くみられるなか、それらを科学的目線から審査するシステムがありません。そこで当NPOでは厚生労働省研究班メンバーなどがその中心となり科学的根拠に基づいた様々な痛みに関する情報の発信事業を行っています。その中核事業として2012年度からは厚労省公募事業である「からだの痛み相談支援事業」を執り行っております。本事業では、一般市民の皆様が抱える様々痛みに対して、本分野のエキスパートである看護師・医師が電話で対応する「電話相談」の他、全国各地でメンバーが講師を務める「痛みの市民公開講座」、現役医療者に対して正しい痛みの知識の教育を目的とした「慢性の痛みワークショップ」などを行っています。これまでのところ全国各地より約1700件の電話相談をいただいており、その追跡調査により痛みや生活の質の改善が確認されています。

どうしてこの活動をはじめたんですか？

国民基礎調査でも有訴率の高い腰痛や関節痛などの痛み症状の治療法の関しては、昨今の情報氾濫により、科学的根拠の乏しい広告も多くみられているものの、それらを科学的目線から審査するシステムも確立されていません。その結果、それらを使用する側の市民にはきちんとした情報が提供されていないのが実情です。このような背景から痛みに関して専門的知識を持つ公益性の高い発信センターを作ることにより、市民にとって有益な痛み治療の発展および、根拠に基づいた情報の発信を行うことができるのはないかと考え法人の設立を立案しました。

この活動の遣り甲斐や喜びはどんなときに感じますか

痛みの電話相談をいただいている患者さんから、御礼の手紙や言葉をいただけると活動の意義を実感します。

今後の夢と目標を教えてください

現在の日本は、長引く痛み（慢性痛）への医療対策が欧米と比べ10年以上の遅れていると言われています。我々のNPOでは、慢性の痛み患者会とともに、よりよい慢性痛医療が出来る仕組み（社会制度）を作り上げていきたいと考えています。

この活動に参加してみたいと思う人にひと言

慢性痛の医療対策として、現医療者自身が慢性痛の最新診療技術を学ぶことは、ひいては痛みをもつ患者さんの利益につながるものと考えられます。このような背景から、医療者への教育活動として「慢性の痛みワークショップ」を全国各地で開催しています。本ワークショップに参加いただいた方からは、我々の取り組み対する高い評価をいただいており、NPO活動への参加表明もいただいております。痛み症状を取り扱う医療者の皆様は、是非、本研修会への参加をお願いしたいと思います。